うつ病で転職するのは不利？うつ病を含む精神疾患を抱えながら転職をするときのポイントを解説！

うつ病を含めたメンタルヘルスの不調を機に、転職を検討する方は少なくありません。現在の職場で働き続けるより、心機一転、新たな職場での再スタートしたいと思うのは、うつ病に限らずメンタルの不調で悩んでいる方にとって希望ある選択肢の一つでしょう。一方で、うつ病を抱えながら転職することに不安を感じている方も多いのではないでしょうか。本記事ではうつ病で転職するときのポイントについて解説していきます。

本記事は医師による監修記事ではありません。各人の病気・病状については係りつけの医師の判断に従うようにお願い致します。

うつ病を抱えたまま転職してもいい？

「うつ病を患ってしまい、現職を続けるのが辛い…」という理由で転職を検討するのは当然ながら全く問題ありません。しかし、転職活動で応募を始めるタイミングには、うつ病の症状が安定しており、寛解（病気による症状が好転または、ほぼ消失している）状態にないと難しいでしょう。

うつ病に限らず、メンタルが不調な時期に転職活動を開始することはおすすめしません。仕事によるストレスでうつ病になったと考えられる場合、仕事を変えたら解決するように感じることもあるかもしれませんが、転職活動では普段の仕事や日常生活とは異なるタイプのストレスがかかります。

また、うまく転職活動は乗り切ったとしても、新しい職場での人間関係の構築や、新しい業務の習得など新しい職場のやり方に慣れる必要があります。そのようなストレスに耐えられる体調なのか、その後に新しい仕事についても問題がないか、必ず医師の判断を仰ぐようにしてください。医師からNGが出ている場合には、医師の許可が出るまでは休養・治療に専念するようにされることが賢明といえるでしょう。

うつ病で転職は不利になる？

過去にうつ病の既往歴・心療内科への通院歴があっても、現在は寛解状態であり、再発の心配もない場合であれば、あえて病歴を申告する必要もありません（転職活動において病歴の告知義務はありません）。ただしうつ病に限らず、病歴を告知しないままに転職活動を行う場合、入社後に体調に関する十分な配慮を受けられないリスクにつながる、ということは認識するようにしましょう。

転職活動に際し、うつ病の既往歴があることを開示する場合、選考で不利になる可能性はあります。この数十年でうつ病をはじめとした精神疾患で通院する人・休職する人が増加し、うつ病の認知度は急速に上がり、企業側が従業員のメンタルヘルスへの配慮は必要不可欠な時代となりました。しかしながら、ビジネス環境の変化が目まぐるしい昨今、企業側が従業員に一切のストレスを与えない就業環境を維持しておくこともまた至難の業です。また、病歴に限らず、採用をする雇用主観点でみた際には同等の経験・スキルを有する選考者が複数名いる場合には、特別な配慮の必要が無さそうな人材に内定を出す判断に至るというケースもあり得るでしょう。

転職で不利になるからと体調に不安があるのに無理をしたり、重い症状を隠そうとすることはおすすめしません。うつ病を隠して転職活動期間は乗り切ったとしても、転職先で再発を引き起こすような事態になり、迷惑をかけてしまい居づらくなってしまうようなことになっては元も子もありません。

それよりは、うつ病の既往歴があったことを正直に申告しつつ、現在は業務可能な体調に復調していること、医師からも就業に際しては問題ないと診断が出ていること、再発防止の工夫をしていることなどを説明しつつ、就業先からの合理的配慮が求められるようにしておくことが望ましいでしょう。

もしうつ病を患った場合どうしたらいいか

もしもうつ病と診断を受けたら、どのような対応が必要になるでしょうか。本項ではうつ病になった後にとる必要な手続きや受けることができるサポートについてご紹介します。

勤務先に相談する

うつ病と診断され、通常業務の継続が困難な場合は、勤務先の上司（もしくは人事部・相談窓口）に相談しましょう。うつ病の症状の度合いによってはすぐに休職する必要がないとしても、環境の改善や業務量の調整・人事異動などの面において配慮されることもあります。

勤務先がある程度大きな会社の場合には、産業医にも相談しましょう。産業医は企業によって選出された医師で、精神科・心療内科の専門医でない場合もありますが、休職にあたっては企業に提出する診断書や意見書を作成してくれたり、復職のためのアドバイスをもらえるなど、職場との橋渡し的な存在になります。スタートアップ企業や従業員が50人未満の中小企業では、産業医が選定されていない場合がありますが、その場合は地域産業保健センターにて労働安全衛生法で定められた産業保健サービスを無料で受けることができます。

現職の休職を検討する

うつ病の治療において休息・休養は最も大切とされています。仕事をしながらではうつ病の回復が見込めないと診断された場合は、現職に在籍したまま休職できないか確認してみましょう。病気による休職には医師の診断書が必要となる場合が多いので、医師に依頼して診断書を書いてもらうようにしましょう。

休業可能期間は企業によって異なりますが、医師の診断書があれば数カ月から1年間の休職可能な企業が多いです。健康保険に加入している場合、休職中には傷病手当金を受け取ることができる可能性もありますので、勤務先の人事部や加入している健康保険組合に問い合わせをしましょう。

失業保険（失業手当）の延長手続きをする

もし、うつ病で現職を既に退職されている場合は、失業保険（失業手当）の延長を申請しましょう。あまり知られていないことですが、失業保険は「再就職する意思があり、転職（求職）活動していること」が前提で受け取ることができる手当金です。

まだ体調が治っておらず、転職活動が開始できない状況であれば、受給期間の延長（受給期間を先送りにすること）申請ができます。離職の翌日から約4年延長することができますので、対象になるようであれば忘れず申請すると良いでしょう。

うつ病により休職している期間中の転職活動について

うつ病で休職している期間中、うつ病の症状が良くなってくると、経済的な不安やキャリアについての焦りがでたりと早期に転職活動を始めたくなる方が多いです。本項では休職期間中の転職について考えていきます。

うつ病により休職している期間中、転職活動はしてもいいのか

うつ病で休職している期間中に転職活動することは法的には問題ありません。現在の職場に転職活動をしたい旨を伝えることも不要です。現職企業は休職者が復帰することを前提に休職中にさまざまな配慮をしているものです。転職先が決まっていない状況で退職の意向を伝えるのはむしろマナー違反と言えるでしょう。

休職中であれば仕事と転職活動を同時進行しなくて済むので、時間的にも余裕が生まれます。しかし、うつ病に限らず、休職明けの転職活動・復職は負担が重いものです。生活リズムの立て直し、面接の緊張感、新しい職場での人間関係の構築、新しい業務の習得など、仕事への復帰が新天地となる転職は相応のストレスをともなうことを認識しておきましょう。

主治医の判断を仰ぎ、復職から検討する

うつ病が理由で休職している期間中に、転職活動をしたい場合には、まずは主治医に「就業しても問題ない体調にまで復調しているかどうか」を相談するようにしてください。

もしも医師から条件つきで就業が許可された場合は、元の職場に復帰できそうなポジションがないか探してみましょう。会社としては休職後の社員を復帰させるにあたり、元の部署・元の役職に復帰させることが基本の対応とされているため、一般的には会社側から不条理な異動や降格を打診される可能性は低いと思われます。

また、復帰に際して不安が残る場合には自分から業務負担を減らす・環境を変えるための異動などを相談を持ち掛けるのも良いでしょう。これまでの組織貢献などの観点から、比較的ストレスが少ないポジションへ配慮の上で復職が認められることがあります。これまでの人間関係や事情を理解してもらえる人がいるという観点においては、まずは現在所属している職場に復帰できる方法がないかを優先的に模索していくとよいでしょう。そのようなアクションをした上で、復職が難しい場合、ようやく他社への転職を選択肢に検討することをおすすめします。

尚、産業医に関しては勤務先企業と連携している医師ですので、復職について相談するのは問題ありませんが、他社への転職に関する相談は控える方が賢明といえるでしょう。

休職中にできる転職準備から始める

医師からの就業許可がおりていない期間は、休養を優先しながら、無理のない範囲で転職活動前の準備を進めておくと良いでしょう。例えば求人情報のチェック・自己分析・レジュメ（職務経歴書・履歴書）作成であれば、自分のペースで自宅で進めることができます。転職活動に繋げるための資格取得・スキルアップに着手するのも選択肢の１つです。体調に無理がない範囲から着手してみることをおすすめします。

リワークプログラムの活用を検討する

もし休職・離職期間を経て症状が落ち着いてきた場合には、リワークプログラムの活用を検討してみましょう。リワークプログラムとはうつの方の復職をスムーズにし、再休職を防止するためのプログラムです。国内には民間・公的機関に関わらず、うつ病の方に対するさまざまな支援機関が存在します。なかには、うつ病の方向けに転職・就労サポートを行っているところもあるので、必要に応じて活用してみましょう。

うつ病が治ったら（寛解）どのように転職活動をしたらよいのか

うつ病後に転職するにあたって、どのようなポイントをおさえて進めていけばいいのでしょうか。うつ病再発のリスクを抱えながらの転職に不安を感じている方は、以下を参考にしながら計画を立てていきましょう。

自分に合った働き方を明確にする

「うつ病」といっても、その要因・病状・種類はさまざまで、回復後にどのような働き方・仕事が合うかは人によって異なります。たとえば職場の人間関係によるストレスが要因の１つとなってうつ病を発症したにもかかわらず、残業の少ない仕事ならどんな人間関係でも仕事ができそう、といった噛み合わない希望条件で転職活動を開始することは当然ですがリスク払拭にはなりません。以前と同じような人間関係になりやすい職場を避ける、リモートワーク可能な職場を優先するなど、自分に合った仕事内容・環境・働き方を明確にすることが重要です。

そのためには、どのような環境要因でうつ病になったと思われるか（外部要因）、自分のどのような部分が反応してうつ病が発症したと思われるか（内部要因）、今後どのような生活・キャリアを希望するか、今後どのようなことを避けたいと考えているか、どのような対策をするとそれが達成できるか、そういった自己分析をしておく必要があります。うつ病の既往歴を開示して転職する場合であっても、職場が100％自分に合った配慮をしてもらえるとは限りません。自分の必要とする対応・配慮は自分から求めていく姿勢が必要です。

うつ病でも働きやすい職場を探す

うつ病の方が転職活動を行うにあたり、大切なのがうつ病でも働きやすい職場を探すことです。うつ病でも働きやすい職場の一例としては、以下が挙げられます。

上記は一例ですが、うつ病でも比較的働きやすい条件の企業です。「どのような職場ならうつ病を抱えながらでも働けそうか」を想像しながら、転職活動を進めていくことをおすすめします。

精神障害者保健福祉手帳（障がい者手帳）の取得を検討する

うつ病が長期化している場合や、再発を繰り返している場合、うつ病の影響で仕事内容を大きく変える必要がある場合など、うつ病が要因となって転職活動に苦戦するがことがあります。その場合は精神障害者保健福祉手帳（障がい者手帳）の取得・障がい者雇用での就業を検討してみるのも選択肢の１つです。

障がい者手帳の申請には、半年以上の通院歴がある主治医・専門医の診断書が必要ですが、取得することによって障がい者雇用枠での就業が可能になるなど、転職におけるメリットもあります。また障がい者手帳の取得したからといって、障がい者雇用枠の利用が義務とはなりません。通常雇用枠での就業が不可能になるわけではないので、実際に活用するかどうかは後から判断することにして、取得できるかどうかを医師に相談してみましょう。

障がい者雇用枠においては、合理的配慮を受けやすい求人が多く、また障害者雇用促進法により民間企業の障がい者雇用率が2.3%以上にするよう定められていることから採用が促進されており、通常雇用枠に比べて仕事に就きやすいというメリットがあります。

うつ病で転職する際の注意点

うつ病を患った後で転職する場合、どのような注意点があるのでしょうか。うつ病の再発リスクを抱えながら転職活動を始めようと検討している方は、本項の内容をふまえて無理のない仕事探しを進めてください。

医療機関への通院・服薬は継続する

うつ病後に転職活動をするのであれば、医療機関への通院や服薬は医師からの指示がある限りは継続しましょう。うつ病の再発率は約60％で、罹患するたびに再発する可能性が高くなる病気と言われています。うつ病の症状がなくなり、自分で「うつ病が治った」と感じても、勝手な自己判断で通院や服薬を止めてしまうと、回復期のうつ病が悪化・再発してしまうリスクがあります。転職活動や復職で環境が変化した時にも、かならず通院して経過観察の診察を受けるようにしましょう。

うつ病の病歴や精神科・心療内科への通院が会社にバレてしまうのではないかと不安に感じられる方もいらっしゃるかもしれませんが、たとえ健康保険を使って通院していても診療情報などの個人情報が会社側に通知されることはありません。

無理をしない

うつ病の方がとくに注意したいのは「無理をしないこと」です。転職したいという気持ちが強かったとしても、ハードなスケジュールで転職活動を進めることは心身に大きな負担を与えます。うつ病を抱えながら転職する際には、時間やスケジュールなど十分に余裕を設けて、応募書類の作成や面接の計画を立てることをおすすめします。特に併願して応募する求人の増やし過ぎには注意しましょう。

またうつ病で心身ともに弱っている状況で、いろいろなチャレンジをし過ぎてしまうとキャパオーバーになることがあります。スキルアップや資格取得などの前向きな自己啓発であっても、多忙になったりプレッシャーがかかったりするものです。一気に無理をし過ぎないようにしましょう。

1人で判断することは避ける

うつ病になった後で転職する際には、できるだけ1人で判断することは避けましょう。うつ病の症状により気分が不安定になったり、冷静な判断が難しいこともあります。退職や転職などの大切なことを1人で判断してしまうと、かえって状況が悪くなることもあるので注意してください。

たとえば、「退職すべきではないタイミングで仕事を辞めてしまう」「経済的な不安から焦燥感に駆られて吟味せずにブラック企業への転職してしまう」など、1人での判断にはさまざまなリスクがつきまといます。大切な判断の場面では、医師のほか、信頼できる家族や友人、同僚など、周囲の意見も取り入れていくことを心がけましょう。

転職エージェントを活用する

うつ病後に転職する際には、転職エージェントを活用するのもおすすめです。転職エージェントにはうつ病の件を開示しておき、「無理のないペースで転職活動したい」「体調に負担がかからずに就業できる職場を探したい」など要望を伝えておくと良いでしょう。また、うつ病の既往歴のようにセンシティブな事柄に関して企業側に開示することについても、どのようなタイミングでどう伝えるのが良いか、相談に乗ってもらうことができます。

最後に

昨今、さまざまな要因からうつ病を含む精神疾患を患う方・心療内科へ通院される方は増えています。うつ病の診断を受けていなかったとしても、職場や業務のストレス要因を考慮し、転職活動を検討する方は珍しくありません。

身体的な怪我とは異なり、うつ病は目に見えないメンタルの病気であり、その回復状況がわかりにくいことから、自分で状態を正確に把握することは難しいとも言われています。そのため、転職を検討する際にはまずは医師に相談し、転職活動が可能であるのか、どのように仕事探しを進めていけばいいのか、などについて助言を受ける必要があります。うつ病を抱えながら転職したいと考えている方は、「無理をしないこと」を大前提として、医師のサポートを受けながら転職活動を進めていきましょう。