離職率の高い会社とは？転職活動で知っておきたい離職率について解説

転職するにあたり、「離職率の低い会社に勤めたい」と考えている方もおられるのではないでしょうか。離職率が低い、すなわち社員の定着率が高い会社は、働きやすい環境が整っていることが多く、従業員の満足度も高い傾向にあることから、転職先の候補としてピックアップする際の判断基準になることが少なくありません。

実際、転職先に応募した理由の一つとして、離職率の低さを挙げる方も珍しくない状況です。とはいえ、外部の人間が各企業の離職率を調べることは簡単なことではありません。そこでこちらの記事では離職率の高い会社・低い会社を知りたいと考えている方に向けて、主な調べ方や離職率の平均値などについて詳しくご紹介します。

離職率とは

離職率とは、一定期間の中で社員が何人離職したのかを明確にした指標です。厚生労働省が雇用動向調査で使用する計算方法は以下の計算式になります。

例えば、１月１日の段階で従業員数100名の会社で直近1年間の離職者が10名であれば、離職率は10％となります。ただし、この離職率を計算する際の調査期間に厳密なルールはなく、期初から期末までの1年間を調査の対象として計算されていることが一般的であるということを認識して頂くとよいでしょう。

離職率の高さは社員が離職する割合が高いということが読み取れるため、「従業員が定着しない何らかの理由がある」と考えられるでしょう。必ずしも離職率の高い企業がブラック企業や働きにくい企業であるとは言い切れませんが、転職先を選ぶ上で離職率はヒントとなります。

離職率の平均値

企業における離職率の平均値は、2022年8月に発表された「2021年（令和3年）雇用動向調査結果」によると、女性が15.3%、男性が12.8%とされています。およそ14%前後が離職率の平均値といえるでしょう。また2016年以前の10年間の離職率を見てみると、平均値は全体で15.1％であるとされていて、大きな差はありません。つまり、離職率の高い会社・低い会社を見極める際には、おおよその平均値である15％を上回るか、下回るかが判断のポイントの一つです。

ただし、離職率の平均値は、社員の年代、採用方法（新卒採用か中途採用か）等によって大きく異なるので注意が必要です。たとえば、厚生労働省の『新規学卒就職者の離職状況（2018年3月卒業者の状況）』によると、高卒の新卒採用の場合、離職率は36.9%、大学卒で31.2%と上記の平均値のおよそ2倍の結果です。（いずれも就業後3年以内）中途採用の離職率については、エン・ジャパンの調査によると、6割以上の企業が離職率が30%以下であり、3割の企業で10%以下と発表しています。

新卒、中途にしても気を付けなければいけないのは、離職率が平均値以上だからといって必ずしもブラック企業とは限らないということです。例えば起業家輩出企業として有名なリクルートグループなどでは、起業などのポジティブな退職も一定数あるでしょう。また外資系コンサルティングファームなどもコンサルタントとして若いうちにバリバリと働いた後に、事業会社への転職、起業などを志望する方が多い中、同様のことがいえるでしょう。

このように必ずしも「離職率が高い＝ブラック企業」ではないということを踏まえ、離職率が高い会社はなぜそのような状況なのかの背景を理解することが大切です。また、離職率の平均値は、男女、年代、職種などによって偏りが出ることも多いですので、自分が転職したいと思う部門の離職率、就業環境はどのような体制にあるのかを中心に情報収集することが重要でしょう。

企業における離職率の高い理由

ここまでは離職率、離職率の平均値などについて解説をしてきました。ここからは離職率が高い企業によくみられる特徴について解説していきます。

会社の将来性が見えない

メディアでもしばしば報じられます通り、日本経済の成長は中国などの諸外国と比べると緩やかです。そのような外資系企業の日本参入なども相次ぐ中、市場環境の変化が激しく、昨今においては大企業であっても倒産危機に晒されることが珍しくなくなりました。家族をはじめ自分の生活を守らなければならない中、このような市場競争の中でも勝ち抜いていく企業で長期的に就業したいというのが従業員の心理でしょう。

歴史のある会社でも時代を勝ち抜くために、新規事業やM&Aを仕掛けるなどの取り組みをされている会社であれば良いのですが、「伝統を守る」という言葉を盾に変化を拒み、じわりじわりと売上を落としているような会社では当然ながら人は離れますし、離職率も平均より高い値になることが多いです。

従業員の求める働き方に適用できていない

働き方改革やワークライフバランスなど、自分らしい働き方がフォーカスされている昨今、従業員のニーズが汲み取れていない会社もまた、離職率が高い傾向にあります。例えば子育て世代の方にとってリモートワークの導入やフレックスタイム制などがある会社の方が当然ながら仕事と家庭の両立はしやすいため、同じ仕事なのであればそのような制度が整備されている会社に転職するという選択肢をとるのは至極当たり前といえるでしょう。

しかし、企業によってはこのような従業員の求める働き方が汲めておらず、旧態依然の経営が行われていると従業員のエンゲージメントの低下を招くこととなり、結果的に離職率を引き上げる事態に陥っています。

人材育成が不十分

人材育成の体制が十分であるか否かは、離職率に大きく影響します。とくに、新卒や第二新卒などのまだまだ仕事のイロハをこれから学んでいく必要がある新入社員に対して適切な指導や教育ができない体制の場合、仕事上のストレスを抱えやすくなり、結果的に離職を選択する従業員が増えることになってしまいます。

また、人材教育の余力問題とは別に、社風として「先輩や上司の仕事ぶりを見て覚えるべき」「自分で考えて動くべき」など、積極的な人材育成が行われていない会社もあります。しかしながら、人材獲得難の中、早期に成果を上げられるように会社として支援をする動きの企業が増えている中、すべての業種とは言わないものの、このような考え方は時代錯誤になりつつあります。比較的若い世代の離職率が高い企業の場合には、このような要因が影響している場合があるので覚えておいて頂くと良いかと思います。

労働環境や雰囲気に問題がある

離職率が高い理由として、比較的多いのが労働環境や雰囲気の問題です。従業員同士の人間関係が悪い、パワハラ、セクハラをはじめとしたハラスメントが多いなどの職場環境の問題は、社員の仕事のモチベーションに関わるだけではなく、会社への不信感にも影響を及ぼすのは言うまでもありません。

いずれの問題も「働きにくさ」につながることから、結果的に離職率が高くなる事態に陥ることとなってしまいます。転職理由として「労働環境への不満」「人間関係の問題」などが多いことを鑑みると、離職率が高くなる要因としては頷けるでしょう。

終身雇用が前提ではない

離職率が高い企業として、代表的なのが外資系企業、メガベンチャーを含むベンチャー企業です。外資系企業のように数年単位での転職を重ねてキャリアアップをしていくキャリアプランの方を良しとする、あるいは前述のようなリクルートグループのように独立起業することを推奨する会社風土の場合、その企業にネガティブな要因が無くても離職率が高くなります。

このような企業文化の場合、離職率が高くともブラック企業のような環境ではなく、寧ろ切磋琢磨しながらスピード感のある成長が期待できる可能性があります。転職を検討する場合には、離職率が高いか低いかだけでなく、その背景にある要因もあわせて確認するとよいでしょう。

企業の離職率の調べ方

「転職したいけれど離職率が分からず応募を躊躇してしまう」「どの企業が離職率が低いのか知りたい」など、転職するにあたり企業の離職率は気になるものです。こちらではどのような方法で企業の離職率が調べられるのか解説します。

企業の担当者に聞いてみる

離職率の調べ方として、まず挙げられるのが「企業の人事担当者に聞いてみる」です。人事の担当者は、転職希望者からの応募の窓口となっているだけではなく、社内に在籍している退職希望者の窓口となる存在でもあるため、離職率をある程度正確に把握しています。そのため、正確な離職率の数値を確認したいときには、もっとも有効な方法と言えるでしょう。

ただし、人事担当者に離職率について問い合わせることはセンシティブな内容でもあり、聞き方などに注意が必要です。離職率に限らず、このようなセンシティブな内容の質問は「面談時」「職場見学」など、直接会う機会に聞いてみるといいでしょう。

企業のHPをチェックする

企業のHPをチェックすることで、その会社の離職率が分かる場合があります。企業によっては、積極的に自社内の情報をHPで発信しているので、インターネットから離職率の情報を入手できる場合があります。とくに、離職率が低い企業は、優良企業であることのアピールにもつながることから、HPにて離職率の情報を開示していることが少なくありません。人事担当者などに直接確認することもないので、スキマ時間で気軽にリサーチできるのも嬉しいポイントです。とはいえ、HPを公開しているすべての企業が離職率を公開しているわけではないため、応募を検討している企業が必ずしも離職率を発信しているかは分かりません。また、現状としては離職率を公開している企業のほうが少ない傾向にあるので、さまざまな企業の離職率をチェックしたい方としては、情報量に不満を覚える可能性もあります。

企業のSNSをチェックする

企業がSNSのアカウントを運用しているようであれば、投稿内容をチェックしてみるのも離職率を調べるうえでの選択肢の一つです。SNSの投稿内容を見てみると、社内での取り組みや従業員目線の環境づくり、新たに設けた社内制度などについて記載されていることがあります。

社内の様子を知ることで、離職率の高さをある程度想像しやすくなるので、忘れてはならない情報収集元でしょう。とはいえ、SNS上で離職率の具体的な数値を投稿しているケースは少なく、あくまでも「離職率の高さ・低さを想像できる情報」が得られるだけなのが難点です。具体的な数値を知りたい方は、SNSだけではなく他の方法でリサーチしてみましょう。

掲示板や口コミサイトを見てみる

インターネット上の掲示板や口コミサイトによっては、企業で働いた経験のある元社員が企業の離職率について触れた書き込みを行っていることがあります。近年は、元社員向けの専用口コミサイトも展開されており、その会社の働きやすさや職場の雰囲気などを細かく評価できるサイトが増えています。

そのため、応募したい企業がある方にとって、貴重な情報が得られるかもしれません。ただし、掲示板や口コミサイトは匿名使用が可能なので、書き込まれた情報の信憑性が認められているわけではありません。悪質なユーザーが企業のイメージを下げるためにネガティブな評価コメントをしていることもあるので、すべての書き込み内容を鵜呑みにすることは避けましょう。

転職エージェントを利用して情報収集する

正確な離職率を把握したいときには、転職エージェントを活用した情報収集がおすすめです。転職エージェントは、求職者向けに転職をサポートしてくれるサービスであり、応募前の段階で離職率に関する情報提供をしてもらうことも可能です。

また、提供される情報は離職率のほか、社風や職場環境、人員構成に至るまで質問できます。人事担当者には直接聞きにくいセンシティブな内容も、転職エージェントを介して角を立てずに確認できるので、徹底的に情報収集をしてから応募したい方にもおすすめできます。

最後に

このページでは、転職を検討している方に向けて、離職率について解説しました。離職率は企業の雰囲気を知るうえでヒントとなる重要な情報です。可能な限り、入社前に離職率を調べておきたいと考える方は少なくありません。離職率の調べ方は複数あるうえに、それぞれ得られる情報量や調べる際のハードルの高さも異なるので、無理のない方法でリサーチする必要があります。

しかしながら、離職率の低い企業を選んだからと言って、必ず良い転職とは限りません。離職率は企業の雰囲気や働きやすさを図る一つの要素なので、離職率だけにフォーカスした転職活動ではなく、自分の価値観、キャリアプランに合致するかなど複合的な観点で企業選びを進めるようにしましょう。