「会社を辞めたい!」と思った時に整理しておくべきポイントを解説

会社を辞めると決意したとき、その次には何をしたらいいのか、辞めるためにはどのような準備を進めたらいいのか、などは正しく把握しておく必要があります。単純に「会社を辞める」といっても、なるべく円満に済ませることができるよう、計画的に辞める準備をしなければなりません。とはいえ、会社を辞める経験が初めての方や、退職経験が少ない方にとっては、どのように辞める準備をしたらいいのか分からないと思います。この記事では、会社を辞めると決意した方や、そろそろ会社を辞めようかと考えている方に向けて、退職に向けた必要な準備や注意点について詳しくご紹介します。

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「会社を辞める」決断に至るよくある理由

働いている方であれば、誰もが一度は「会社を辞めたい」と思ったことがあるのではないでしょうか。しかし、辞めたいと思っても転職先が見つかっていないことや、現在の職場に勤め続けることにメリットがあるなど、さまざまな事情により実際には退職しないケースもあります。それでも会社を辞めるという判断に至る場合、その会社で勤め続けることが困難であると判断できます。たとえば、「パワハラがある」「やりたい仕事ができない」「人間関係で悩みがある」「給与などの条件面で不満がある」「体調が悪い」などが挙げられるでしょう。

とはいえ、衝動的に退職を決意するのは危険です。会社を辞めた後のことも踏まえて退職を検討しないと、辞めるべきではなかったと後悔することにもなりかねません。退職する理由が、本当に会社を辞めるに値する理由であるのかを考えたうえで、その後のことについて考えてみましょう。

会社を辞める前に考えておきたいこと

会社を辞める前いくつか、考えておくべきポイントがあります。退職は人生に大きく影響を与える場合もあり、慎重に検討しなければならない選択肢です。後悔することなく、自分の納得できる選択肢を選べるよう、以下の内容を参考にしてみてください。

「辞めた方がいい理由」「辞めない方がいい理由」を考える

現在勤めている会社を辞めたいと思ったとき、退職を決意する前に「今の会社を辞めたほうがいい理由」「辞めないほうがいい理由」それぞれを考えてみましょう。「上司との人間関係」「現在の給与水準」など辞めた方がいい理由にばかりフォーカスしてしまうと、辞める場合のデメリットが見えなくなってしまいます。退職を検討する際には辞めない方がいい理由にもフォーカスして「本当に辞めていいのか」をきちんと考えてみることが大切です。

社内異動ができないかを確認する

会社を辞めたい考える理由が、働く環境の悪さや、周囲の社員との人間関係の悩み、職務内容などが問題であれば、退職ではなく「社内異動」という選択肢もあります。会社自体に対する不満でなければ、必ずしも時間や労力をかけて退職の準備をする必要はないでしょう。

社内の異動を願い出たいときには、まず直属の上司に相談をします。ただ、上司との関係が原因で退職を検討している場合には、人事に相談しても問題ありません。現状について相談し、別の部署へ異動できないかを聞いてみることで異動が認められる場合があります。

また、異動をするほどではない場合には、「チームを変える」「新しいプロジェクトへ参加させてもらう」などの選択肢もあるでしょう。退職をしなくても、環境を変えたり、役職や職務内容を変えたりすることは可能であることを理解したうえで、それでも会社を辞めるか否かを考えてみてください。

休職できないか確認する

もし体調不良を理由に退職を検討している場合は、産業医・かかりつけ医師に相談の上、必要があれば現職を休職することを1つの選択肢として検討しましょう。もし退職をしてしまえば仕事による負担はなくなりますが、定収入が途絶えて金銭的な保証もない状況になります。

退職後にすぐに他の仕事をする予定がなく療養する必要があるのであれば、一時的な措置として各種手当が期待できる休職期間を設けるのも有効な場合もあります。しばらく休養してみて、それでも体調的に復帰が難しそうであれば退職するというのが段階的で良い場合もあります。

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会社を辞めると決意した人に必要な準備

どうしても会社を辞めたい場合には、必要な準備を把握しておく必要があります。とくに、退職したい時期が決まっているのであれば、退職希望日から逆算して準備を進めていかなければなりません。無計画な退職は同僚へ迷惑となってしまうだけでなく、会社との間にしこりを残すことにもなります。なるべく円満な退職を目指せるよう、どれくらいの時期にどのような準備をするのか把握しておくといいでしょう。

退職半年前:転職先を探す

転職を検討している方は、希望の退職時期の半年前ほどから転職先を探し始めることをおすすめします。会社に勤めながら転職活動をすることは容易ではありません。求人を探す時間が限られてしまう上に、履歴書・経歴書の作成や面接が可能なタイミングも少ないのが事実です。転職希望日からギリギリに転職活動を行うと、退職日を過ぎても次の仕事が見つかっていないといった事態に陥ってしまう場合があるので注意が必要です。

また、転職活動を慌てて行うと、転職先選びで失敗してしまうリスクもあります。情報収集不足により転職先がブラック企業であったり、きちんと見極められずに自分の理想と異なる会社に入社してしまったりするなど、後悔することとなってしまいます。転職で失敗しないためには、納得できるような企業に転職することが重要。そのためにも、時間をかけて着実に転職活動ができるようにしましょう。

退職2か月前:退職の意思を上司へ伝える

退職の2か月前頃になったら、直属の上司へ退職の意思を報告し、退職交渉を開始するようにしましょう。例えば直属の上司を飛び越えて更に上の上司に報告をした場合、部下を管理する立場にある直属の上司が、本人の退職の意思を知らない状況は社内において直属の上司の管理不足と判断される可能性があり、面子を潰してしまう形なります。このような退職交渉の進め方の場合、退職受理後をされたとしても、退職日を迎えるまでの人間関係が非常にギクシャクした状態になるリスクがあります。

勿論、直属上司のハラスメント行為が原因などの場合には、直属の上司に退職の旨を伝えづらいかと思いますので、そのような場合には親しい先輩社員に相談される等、できるだけ角が立たない退職交渉にできるようにしていきましょう。

尚、最近では退職代行会社を使うケースも珍しくなくなりました。退職代行会社とは、退職意向を退職代行業者が会社に伝え、退職に必要な事務的な手続きを行ってくれるというサービスです。 退職代行業者に依頼すれば、会社に直接退職を申し入れて話し合う煩わしさから解放され、辞めたいときにスムーズに辞められるということで注目されています。しかし、費用がかかるだけでなく、昨今はこのような事業者が増える中、いい加減な交渉を行う事業者も存在します。このような事業者に依頼してしまった場合、更に交渉が難航するリスクもあり得るため注意が必要です。

退職1か月前:退職願・届の提出、引継ぎ

退職願や退職届の提出が済んだら、退職に向けて自分の業務を同僚へ引き継ぎます。複雑な工程が多い場合や、引継ぎのために十分に時間を取れない場合には、マニュアル化することもおすすめです。作業内容をマニュアル化しておくことで、引継がれた側も作業内容を忘れてしまったときに後から確認しやすく便利です。

最近では、システムの操作方法や作業手順などを動画で撮影する方法を選ぶ方も多いです。書類としてまとめる必要がなく、自分が業務をこなしているときに撮影すればいいので、時間も手間も最小限に済ませやすくなります。録画方法はスマホなどの端末のカメラを使用するほか、キャプチャ感覚で画面の操作風景を撮影方法もあります。都合のいい方法、やりやすい方法を選ぶといいでしょう。

退職2週間前:周囲の人、お世話になった人へ挨拶

退職2週間前までには、普段顔を合わせている同僚や、お世話になった方々への挨拶を済ませておきましょう。退職日直前となると、バタバタして挨拶する時間が取れなくなる場合がありますし、そもそも退職直前での挨拶は相手が失礼と感じる可能性があります。必ずしも必要ではありませんが、退職の挨拶の際に菓子折りを持っていくこともおすすめです。感謝の気持ちを言葉だけではなく、贈り物でも伝えることでより良い関係性を保ったまま退職しやすくなります。

退職当日まで:貸与品の返却、整理、必要書類の確認

退職当日までに、貸与品の返却及び周辺の整理、必要書類の確認などを済ませます。貸与品であれば事務用品や社用端末、制服、セキュリティカード、健康保険証などが挙げられます。しかるべき返却先に余裕をもって返却しましょう。また会社に私物を置いている場合はそのまま放置せずにきちんと片づけて持ち帰りましょう。自分が退社した後に別の社員がそのデスクを使うことも考えられるので、忘れ物にも注意してください。また、離職票や年金手帳、源泉徴収票など、会社から受け取る書類なども確認しておきましょう。

なお、有給休暇が残っている場合には、退職日までに消化しておくことも重要です。有給休暇が残っている場合には、引継ぎの時期、次の仕事が決まっている場合はその開始時期などを考慮しながら、計画的に消化できるようにスケジュールを立ててください。

会社を辞めると決めたときの注意点

会社を辞めると決めた場合、退職することで頭がいっぱいになってしまうかもしれません。しかし、会社を辞めたい、辞めようかな、と考えたらまずは「辞めた後はどうするか」をきちんと考えておきましょう。「次はどこに勤めるのか」「無職期間はどれくらいにするのか」などを明確にしておかないと、生活に支障をきたす可能性があります。

辞めてからなんとかしよう、という意思で退職してしまうと、怪我や病気などのようなイレギュラーなトラブルがあったときに、慌ててしまうことになりかねません。想定していたよりもブランク(離職期間)が長引いてしまうことも考えられるので、退職後のことは具体的に考えておきましょう。

転職エージェントを利用して転職活動を有利に進める

このような退職交渉のポイントなどをはじめ、転職活動で不安が多い場合は転職エージェントを利用した転職活動をお勧めします。転職エージェントは登録後に専任のキャリアアドバイザーがつき、転職活動をサポートしてくれる方法です。

キャリアアドバイザーとの面談を通して自分の希望や志向性を伝えるだけでなく、現在の市場感や企業の詳細、面接対策など入社に至るまでサポートをしてくれます。また、客観的にアドバイスももらえるため、転職活動に悩み事がある人、不安がある人は利用することで、不安を払拭することができるでしょう。

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最後に

このページでは、「会社を辞める決意をした」「会社を辞めたいと思っている」といった方に向けて、必要な準備や注意点などについてご紹介させていただきました。会社を辞めるという選択肢は、決して悪いことではありません。会社に対する不満や人間関係、個人的な都合など、さまざまな事情で多くの方が一度は会社を辞めたいと考えるものです。しかし、退職するためにはさまざまな準備が必要であるため、あらかじめどのようなスケジュール感で準備を進めていかなければならないのか把握しておかなければなりません。また、自分の希望で退職したものの、辞めるべきではなかったと後悔するケースも珍しくありません。どのような選択をするにせよ、後悔しない道を選べるようぜひ今回の記事を参考にしていただけたら幸いです。

この記事を書いた人

岩崎久剛

1984年兵庫県生。関西大学工学部を卒業後、受験支援事業を全国展開する大手教育事業会社にて総務人事など管理部門を経験し、2012年より人材業界に転身。大手総合人材会社にて求人広告、人材紹介など中途採用領域での法人営業を経験し、従業員数名規模のベンチャーから数10か国に展開するグローバル企業まで多様な業界、事業フェーズの企業の採用を支援。2016年よりハイキャリア領域の人材紹介事業立上げメンバーに参画し、関西ベンチャーを軸とした採用支援に従事。その後、ビズアクセル株式会社を起業。MBA(グロービス経営大学院)。

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